私たちがご提案する資産運用は、結婚資金やマイホーム資金、お子さんの教育資金や老後の生活資金を確保するためのリスクを抑えた方法です。
下記表をごらんください。
| 不動産（ＲＥＩＴ） | 株式 | 債券 | 合計 | ||||||
| 先進国 | 日本 | 新興国 | 先進国 | 日本 | 新興国 | 先進国 | 日本 | ||
| 2006年末 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 800.0 |
| ↓ | リーマンショックによる大幅下落 | ||||||||
| 2008年末 | 35.6 | 45.3 | 49.8 | 49.8 | 51.1 | 73.2 | 93.7 | 106.4 | 504.8 |
| ↓ | 欧州財政不安による低迷 | ||||||||
| 2011年末 | 50.6 | 41.9 | 73.7 | 58.9 | 43.3 | 95.6 | 91.2 | 112.3 | 567.6 |
| 世界的な大幅金融緩和 | |||||||||
| 2016年末 | 122.9 | 120.2 | 121.8 | 152.2 | 94.3 | 186.8 | 131.4 | 126.2 | 1055.8 |
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| 2017年8月 | 122.3 | 112.0 | 147.3 | 163.3 | 100.4 | 191.0 | 134.0 | 126.4 | 1096.6 |
| 通算騰落率 | 22.3% | 12.0% | 47.3% | 63.3% | 0.4% | 91.0% | 34.0% | 26.4% | 37.1% |
よくいわれる「分散投資」と「長期保有」の典型的な例です。2006年末に代表的な８つの投資対象に100ずつ投資した場合、2007年から2008年のリーマンショック等により一時は３８％近く資産が減ってしまいました。
しかし、その後の世界的な大幅金融緩和により運用環境は好転し10年保有したら結果として３７％以上の資産増加となりました。
この「分散投資」と「長期保有」による運用は最近の「NISA」や「ｉＤｅＣｏ」等の税制優遇措置を利用した運用にも適しています。
このようなリスクを抑えた資産運用について、ご興味を持たれたら…
まずは私たちにご相談ください！！
※採用インデックス
- 不動産＜先進国＞：Ｓ＆ＰグローバルREIT指数（ヘッジなし・円ベース）・＜日本＞：東証REIT指数（配当込み）
- 株式＜新興国＞：Ｓ＆Ｐエマージング・リート・トータルリターン（米ドルベース：騰落率＝日興アッセトマネジメントによる円換算）
- 株式＜先進国＞：ＭＳＣＩ‐KOKUSAIインデックス（米ドルベース：騰落率＝日興アッセトマネジメントによる円換算）
- 株式＜日本＞：ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）
- 債券＜新興国＞：ＪＰモルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・プラス（米ドルベース：騰落率＝日興AMによる円換算）
- 債券＜先進国＞：シティ世界国債インデックス（除日本：ヘッジなし：円ベース）・＜日本＞：シティ日本国債インデックス（円ベース）
★上記表の運用実績は将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
